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TOSHIN Lake Wood Golf Ciub
名義変更料期間限定減額
TOSHIN Lake Wood Golf Ciubは期間限定で名義変更料を減額します。
期間：平成23年3月1日～平成23年8月31日
名義変更料：正会員 4２0,000円 → 105,000円
ＴＯＳＨＩＮ さくら Ｈｉｌｌｓ Ｇｏｌｆ Ｃｌｕｂ
名義変更料期間限定減額
ＴＯＳＨＩＮ さくら Ｈｉｌｌｓ Ｇｏｌｆ Ｃｌｕｂは期間限定で名義変更料を減額します。
期間：平成23年3月1日～平成23年8月31日
名義変更料：正会員 420,000円 → 157,500円
※2親等以内の親族への譲渡・相続 105,000円
TOSHIN Golf Club Central Course
名義変更料期間限定減額
TOSHIN Golf Club Central Courseは期間限定で名義変更料を減額します。
期間：平成23年3月1日～平成23年8月31日
名義変更料：正会員 525,000円 → 210,000円
※2親等以内の親族への譲渡・相続 105,000円
西日本セブンスリーゴルフクラブ
開場40周年名義変更料減額
西日本セブンスリーゴルフクラブは開場40周年を記念して、期間限定で名義変更料を減額致します。
実施期間：
平成23年3月1日から平成25年7月31日まで
名義変更料：正会員 63万円→31.5万円
リゾートトラスト㈱
レストラン運営を受託
リゾートトラスト㈱は、名四カントリークラブ（三重県四日市市）と京都ゴルフ倶楽部（京都市）のレストラン運営を受託したことを発表しました。名四カントリークラブは1月26日から運営が始まっており、京都ゴルフ倶楽部は3月1日より、運営が始まります。これで同社が運営するゴルフ場レストランは、16ヶ所(うちグループ外ゴルフ場8ヶ所)となりました。
グリーンヒル瑞浪ゴルフ倶楽部
民事再生法申請
㈱岐阜東濃土地建物は、2月3日に名古屋地裁に民事再生法の申請を行いました。 当社は、2004年（平成16年）9月設立。同年11月に1997年10月にオープンした、グリーンヒル瑞浪ゴルフ倶楽部の営業及び施設等を前営業会社から譲り受け、実際の運営は別会社に委託していました。グリーンヒル瑞浪ゴルフ倶楽部は、日本初の会員制セルフプレーのゴルフコースとしてオープンし、比較的低料金でプレーできることなどから好評を得ていましたが、近年はゴルフ人口の減少などで入場者数の伸び悩みが続いていました。さらに、2010年11月ごろから譲り受けた預託金の返還期限が到来し、今回の措置となりました。負債総額は預託金を中心に42億円。尚、ゴルフ場は平常通り行っています。
山岡カントリークラブ
名義変更料減額
山岡カントリークラブは2月1日より、名義変更料を減額致します。
【名義変更料】
正会員 210,000円
相続 105,000円
同一法人内 105,000円
笹平カントリー倶楽部
名義変更料改定
笹平カントリー倶楽部は2月1日より、名義変更料を改定致します。
【名義変更料】
正会員 210,000円
相続 105,000円
同一法人内 105,000円
PGMグループ
2011年名義変更入会プラン発表
パシフィックゴルフマネージメント㈱は、PGM創業10周年を記念して、全国に保有するゴルフ場の内、85箇所の会員制ゴルフ場において、「2011年名義変更入会プラン」を2011年2月1日（火）から実施することを発表しました。概要は以下の通りです。
【実施期間】 2011年2月1日～12月31日
【実施内容】
◇「預託金充当プラン」
会員権購入者が名義変更料の全額もしくは一部の支払いに、預託金の全額または一部を充当できる。
ただし、実施ゴルフ場ごとに充当できる金額の上限が設定。
また、一部のゴルフ場では名義変更料の減額と併せて行う。
◇「名義変更料減額プラン」
名義変更料の減額を行う。
【実施ゴルフ場】
◇「預託金充当プラン」
PGMグループ66コース
◇「名義変更料減額プラン」
PGMグループ19コース
※詳しくはこちらへ
プレスリリース プレスリリース
http://v4.eir-parts.net/v4Contents/View.aspx?template=announcement&sid=5874&code=2466
「名義変更料減額プラン」、「名義変更料減額プラン」実施概要
http://www.pacificgolf.co.jp/campaigns/meihen.html
鳴海カントリークラブ
再生計画案発表
昨年７月に民事再生法を申請した㈱鳴海カントリー倶楽部の再生計画案が発表されました。再生計画案によると、継続会員に対しては、預託金の93％をカットして、残り7％を新預託してもらう。（10年据置き）退会会員は分割と一括弁済の2通りから選べ、分割弁済は95％をカットして残りの5％を3年に分けて弁済する。一括弁済は93％をカットして、残り7％は再生計画案の認可確定日から10年後となっています。