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やまがたゴルフ倶楽部美山コース
モンスターティ新設
やまがたゴルフ倶楽部美山コースは4月1日よりモンスターティを新設いたしました。モンスターティはAグリーンが7,503ヤード、Bグリーンは7,401ヤードで従来のバックティよりそれぞれ約400ヤード長くなっています。尚、モンスターティを使用するには以下の条件を満たすことが条件となります。
○メンバー及びメンバーが同伴するビジター
○オフィシャルハンデを持ち、HDCP15以下で1組のHDCPの合計が50以下
○ビジターはHDCPを証明する書面を事前にクラブに提出する
○使用者は使用申請書に記入する
○セルフプレーは不可
等々・・利用条件がございますのでお申込みの際はゴルフ場にお問合せ下さい。
COCOPA RESORT CLUB 3コース
名義変更料減額延長
COCOPA RESORT CLUB 3コース(白山ヴィレッジゴルフコース、三重白山ゴルフコース、三重フェニックスゴルフコース)は名称変更を記念して期間限定で名義変更料の減額を平成21年4月15日から行っていましたが、平成23年3月末まで延長することになりました。
【名義変更料】
期間:平成22年4月1日から平成23年3月末まで
名義変更料:正会員 210,000円 → 157,500円
※写真は白山ヴィレッジゴルフコース
大津カントリークラブ
名義書換促進キャンペーン継続
アコーディア・ゴルフグループの大津カントリークラブは平成21年7月1日より、名義書換促進キャンペーンを行っていましたが、本来3月31日までの予定でしたが、しばらく継続することになりました。
名義変更料 525,000円 → 315,000円
※期間中はトランスファー制度等他の割引制度の適用はできません。
大熱海国際ゴルフクラブ
名義変更料改定
大熱海国際ゴルフクラブは、平成21年10月から行っていた、名義変更料減額期間が3月31日で終了し、4月1日から以下のように改定されました。
【名義書換料】
正会員: 42万円 → 84万円
平日会員: 26.25万円 → 52.5万円
阿山カンツリー倶楽部
更生計画案可決
会社更生手続中の阿山カンツリー倶楽部を経営する阿山カンツリー鰍ニ運営会社の潟qューマン・トータル・マネイジメントの更生計画案の決議が3月26日に行われました。決議の結果、更生担保権・更生債権ともに可決されました。更生計画案は退会会員には預託金の0.26%を更生計画案の認可決定から3ヵ月後に一括弁済し、継続会員には預託金の0.26%を新預託するとしています。また、事業譲渡されるのは、マンション賃貸業等を行う、株登(本社:大阪府池田市)と発表されています。
静岡カントリーグループ
名義変更減額期間延長
静岡カントリーグループの浜岡コース、袋井コース、島田ゴルフコースの3コースは、浜岡コースの開場40周年、袋井コースの開場30周年記念の名義変更料減額期間を、平成23年3月31日まで延長することになりました。
【特別取扱期間】
平成22年4月1日〜平成23年3月31日まで
名義変更料
浜岡コース:42万円(正規料金 84万円)
袋井コース:42万円(正規料金 84万円)
島田ゴルフコース:63万円(正規料金 84万円)
3コース共通
二親等以内名義変更料 10.5万円(正規料金 31.5万円)
同一法人内名義変更料 10.5万円(正規料金 21万円)
近江カントリー倶楽部
名義変更料改定
近江カントリー倶楽部は平成22年4月1日から名義書換料を改定致しました。
【名義変更料】
正会員(個人・法人) 105万円 → 73.5万円
同一法人内 73.5万円 → 53.5万円
相続 52.5万円 → 31.5万円
朝霧ジャンボリーゴルフクラブ
年会費改定
朝霧ジャンボリーゴルフクラブは今年度より年会費改定致しました。
平成22年度(平成22年4月)より
正 会 員 25,200円 → 31,500円
平日会員 21,000円 → 25,200円
グリーンハイランドカントリー倶楽部
期間限定減額キャンペーン
オリックスグループのグリーンハイランドカントリー倶楽部が4月1日より入会登録料期間限定減額キャンペーンを行います。
【キャンペーン期間】平成22年4月1日〜平成22年12月29日まで
【名義変更料】
正会員(個人・法人) 52.5万円 → 31.5万円
平日会員 26.25万円 → 15.75万円
【記名者変更及び相続登録料(生前贈与)】
正会員 26.25万円 → 15.75万円
平日会員 13.125万円 → 7.875万円
西熱海ゴルフ場
コース名変更
西武グループの西熱海ゴルフ場(パブリック)は4月1日より、コース名を『西熱海ゴルフコース』に変更し、リニューアルオープン致しました。『リゾート・カジュアル・リーズナブル』をコンセプトに、昨年7月に導入したGPSナビ付の乗用カート(日立製50台)を使用したセルフ主体の運営スタイルにバリューアップするものです。

