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Ｊゴルフグループ正会員向け特別価格
Ｊゴルフグループの各ゴルフ場は平成19年１月８日～３月16日の期間限定で、正会員は各ゴルフ場を特別価格でプレーできます。対象は下記のゴルフ場です。
【愛知県】
キャッスルヒルカントリークラブ
【三重県】
Ｊゴルフ四日市クラブ
Ｊゴルフ芸濃
霞ゴルフ倶楽部
【静岡県】
ホロンゴルフ倶楽部
平日
キャディ付 10,000円 セルフ 8,000円（Ｊゴルフ芸濃のみ）
土日祝日
キャディ付 15,000円 セルフ 13,000円（Ｊゴルフ芸濃のみ）
○グループゴルフ場にエントリーする場合は、自身のホームコースまでご連絡下さい。
○来場時には、必ずＪカード（メンバー用）をフロントスタッフにご提示下さい。
○他の割引とは併用できません。
（写真は霞ゴルフ倶楽部）
岐阜県ゴルフ連盟 スポーツ振興基金
岐阜県ゴルフ連盟加盟コースは平成19年１月より、競技参加者への支援や市町村のゴルフ普及への支援、またジュニア育成支援など、生涯スポーツとしてのゴルフ環境づくりの目的の為に、来場者お1人様から30円のスポーツ振興基金をいただくこととなりました。
名神八日市カントリー倶楽部
名義変更料特別値下げ期間延長
名神八日市カントリー倶楽部は７月１日から行っていた名義変更料特別値下げ期間を平成19年３月31日まで延長することになりました。
正会員 31万5千円 相続・生前贈与 10万5千円
河口湖カントリークラブ
民事再生法申請
河口湖カントリークラブの経営母体㈱河口湖カントリークラブが12月15日に東京地裁に民事再生法の申請をしました。㈱河口湖カントリークラブは1973年（昭和48年）に設立。1979年（昭和54年）に同ゴルフ場をオープンしました。しかし、近年は来場者数、客単価ともに減少し、預託金返還問題も重なり今回の措置となりました。負債総額は約102億円。
広陵カントリークラブ、甘楽カントリークラブ
民事再生法申請
広陵カントリークラブと甘楽カントリークラブの経営母体山田総業㈱は12月18日に東京地裁に民事再生法の申請をしました。山田総業㈱は1972年（昭和47年）に設立。1975年（昭和年）に両ゴルフ場をオープンしました。両コースとも、プロトーナメントを開催するなど評価は高かったが、バブル以後、近隣のゴルフ場との競合によって、客単価、集客数ともに減少し、預託金問題もあって今回の措置となった。負債総額は約114億円。
アコーディア・ゴルフ名義変更手続き緩和
アコーディア・ゴルフは系列コースの名義変更手続きを緩和することになりました。
【現状】
推薦保証人の印鑑証明書（3ヶ月以内）を廃止
推薦保証人は年間1クラブ３名までを廃止
その他は当社に直接、お問合せ下さい。
（写真は双鈴ゴルフクラブ土山コース）
パームヒルズゴルフリゾート
民事再生法申請
パームヒルズゴルフリゾートの経営母体㈱パームヒルズゴルフリゾートが12月12日に東京地裁に民事再生法の申請を行いました。㈱パームヒルズゴルフリゾートは1957年（昭和36年）に高倉不動産㈱として設立。その後、高倉不動産㈱、㈱高倉コーポレーションと商号変更を行い、今年の９月に現在の商号になりました。同社は1991年（平成３年）に同ゴルフ場をオープンしましたが、オープン当初から多額の初期投資と近隣ゴルフ場との競合によって、年々、業績は悪化し、今年の10月にはゴールドマンサックスグループに経営権を譲渡しました。しかし、預託金返還を求めていた一部旧会員から財産の仮押さえなどを行った為に今回の措置となりました。負債総額は約250億円で、これは沖縄県では過去最大の負債額。
十里木カントリークラブ
民事再生法申請
十里木カントリークラブの経営母体㈱十里木が12月11日に東京地裁に民事再生法の申請をしました。㈱十里木は1982年（昭和57年）3月に他社が経営していた同ゴルフ場の経営を引き継ぐ為に設立されました。同ゴルフ場は東名高速道路の裾野ICより約20分に位置し、主に関東方面からの来場者を中心として、1993年11月期には年収入高約9億3700万円を計上していました。しかし、その後の長引く不況により、年々売上が減少して苦しい運営を行っていました。今後はゴールドマン・サックス・グループが支援する予定で営業を継続致します。負債総額は約106億円。
緑ヶ丘カンツリークラブ
新規募集開始
緑ヶ丘カンツリークラブは来年１月10日より新規募集を行います。概要は以下の通り
【募集人員】
法人・個人正会員 20名
週日会員 30名
【入会資格】
人格・識見共に優れ、社会的信用のある人
【入会金】
正会員 560万円（入会保証金350万＋入会申込金210万）
週日会員 255万円（入会保証金150万＋入会申込金105万）
※入会保証金は10年間据置
尚、新規募集にあたり、平成19年１月10日から３月31日までの間、譲渡による名義変更を停止致します。
新白河ゴルフ倶楽部
民事再生法申請
新白河ゴルフ倶楽部の経営母体㈱新白河ゴルフ倶楽部が12月４日に東京地裁に民事再生法の申請をしました。同社は、『ホテルエビナール那須』や『白河関の里』などの会員制リゾートホテルを経営する葵地所（栃木）の系列会社として1972年（昭和47年）に設立されました。その後、1976年（昭和51年）に同ゴルフ場をオープンしました。しかし、バブル崩壊後、近隣ゴルフ場との競合などによって業績は悪化し、2004年3月以降はゴルフ場運営管理を別会社に移管しましたが、収益が上がらない限り賃借料は発生しない契約の為に、売り上げは会員からの年会費程度にとどまり、預託金の延長などを行っていましたが、12月１日に親会社の葵地所㈱が全ての事業をシティグループに譲渡して、特別清算手続に入る為に葵地所㈱からの支援がなくなり、今回の措置となりました。負債総額は約30億円。